日本経済新聞で記者の署名にいつからか「○○エディター」という肩書を目にするようになりました。直訳すれば「編集者」ですが、「社会保障エディター」のように分野を頭に付けて表記され、専門的な記事にクレジットされていることが多いことから、おそらく他紙の「編集委員」や「専門記者」に相当する肩書ではないかと推測します。後述のように2020年4月から登場しているようで、冠の専門分野は多彩です。
（2021.5.8追記）
2020年8月13日付『躍る「影の銀行」、監視骨抜き 前FRB議長も苦言』で、筆者の金融政策・市場エディター大塚節雄氏のプロフィルに「2020年4月から新設の専門エディターの一員となり、『金融政策・市場』を担当」と記されていました。
どんな専門分野が名乗られているのか
日経電子版の記事検索で見つかった、2020年4月以降に登場する専門分野を頭に付けた「○○エディター」を列挙してみると次の通りになります（五十音順）。
- ESGエディター（2020.4.7〜）
- AI量子エディター（2020.4.11〜）
- 気候変動エディター（2020.4.4〜）
- 金融政策・市場エディター（2020.4.9〜）
- 雇用エディター（2020.4.19〜）
- 社会保障エディター（2020.4.3〜）
- 税財政エディター（2020.4.6〜）
- 先端医療エディター（2020.4.10〜）
- デジタル政策エディター（2020.4.4〜）
- フィンテック・エディター（2020.4.9〜）
- マネー・エディター（2020.4.1〜）
- 企業財務エディター（2021.4.1〜）
- サイエンスエディター（2021.4.3〜）
- 地域再生エディター（2021.4.6〜）
- サイバーセキュリティーエディター（2021.4.6〜）
- 金融工学エディター（2021.4.9〜）
- 外国人共生エディター（2021.4.9〜）
- 安全保障エディター（2021.4.10〜）
- 都市問題エディター（2021.4.18〜）
- 新興・中小企業エディター（2021.4.20〜）
- DXエディター（2021.4.1〜）
- M&Aエディター（2021.4.21〜）
- 女性活躍エディター（2021.4.24〜）
- スポーツビジネスエディター（2021.4.30〜）
- デジタルマーケティングエディター（2021.5.1〜）
エディターはいつから名乗られているのか
日経電子版の記事検索で調べたところ、日経本紙の記者の署名としては2015年4月17日の『庶民励ます柔和な笑み 清源寺の木喰仏（時の回廊）』に「シニア・エディター」が登場します。その後しばらく企業報道部シニア・エディターや電子編集部シニア・エディター、科学技術部シニア・エディターなど、所属部署を頭に付けた表記が見られます。2018年3月14日の『人事、日本経済新聞社』では同年4月1日付で「編集局にアジア・エディターを新設」し、アジアビジネス報道センター長が兼務する人事が伝えられています。また「チーフ・エディター」を兼務する編集局次長もみられます。
2019年3月5日の『人事、日本経済新聞社』では同年4月1日付で、東京本社編集局のシニア・エディターを廃止し、シニア・ライターを設けることが発表され、併せて同局へのニュース・エディター設置も明らかにしています。ニュース・エディターは編集局総務が兼務している例が多く見られます。
2020年4月1日の『新型コロナでお金に困ったら… 知って役立つ安全網』では現在のような、専門分野を冠にしたものとして初めて「マネー・エディター」が登場しました。ただし署名ではなく、記者略歴の形で「2020年1月からマネー編集センターのマネー・エディター」と書かれています。マネー編集センターは2020年1月1日付で東京本社編集局に新設された部署のようです（2019年12月18日『人事、日本経済新聞社』）。
その後は4月3日に社会保障エディター、4日にデジタル政策エディター、気候変動エディターと続々「○○エディター」が記者署名に登場するようになり、現在に至ります。